当サイトはmineo(マイネオ)におけるeSIMの導入方法について解説するサイトです。
サイト名 | マイネオeSIM「超」入門ガイド |
サイトURL | https://siminfo.jp/mineo/ |
内容 | マイネオでのeSIMの始め方 |
サイト開設日 | 2023年3月30日 |
運営者 | 西門 こうき(さいもん) |
お問い合わせ | こちらのフォームからお願いします |
当サイトを立ち上げたきっかけ
きっかけは2022年7月に発生した、auで最も大きな通信障害でした。
当時私はauの契約をしており、仕事上の連絡を受ける必要がありましたが、連絡手段が完全に途絶えてしまい、非常に混乱しました。
この通信障害をきっかけに、予備の回線を持つことの重要性に気付きました。色々調べた結果、eSIMという技術を知り、新たにeSIMで楽天モバイルをに契約し、2つ目の回線を持つことにしました。
eSIMとはスマートフォンに組み込まれたSIMで、契約情報をデータとして記録することでネットや通話が可能です。
従来のSIMでは、各携帯キャリアごとにスマートフォンにICチップを挿入する必要がありました。そのため、スペースの問題や収納場所が必要で、通常は1台のスマートフォンで1つの通信回線しか利用できませんでした。しかし、eSIMではデータを使用することで、1台のスマートフォンでも2つ以上の通信回線を同時に利用できるようになりました。
予備回線としてeSIMを追加することで、月々の費用が増えてしまうのではないか?私自身も最初は心配しました。しかし、実際に複数回線を持つと、楽天モバイルでは通話が無料になりましたし、またauから「povo」に切り替えたことで、1回線の基本料金が0円で利用できるようになりました。
以前は契約期間が2年間という制約があったため、簡単に他のキャリアに乗り換えることはできませんでしたが、現在は乗り換えの規制が緩和され、いつでも自由に乗り換えが可能です。そのため、誰でも簡単に1台のスマートフォンで2つの回線を持つことができるようになりました。
近年は通信障害が頻繁に発生しており、それに備えて複数の回線を契約しようと考えている人も多いと思います。eSIMは1台のスマートフォンで複数の回線が使える利点があります。ただし、eSIMの契約や開通手続きはオンラインで行われるため、スマートフォンの操作に慣れておくなど、ハードルの高さが課題でもあります。そこで当サイトは特にデュアルSIMにする中でeSIMを導入する方に特化した「eSIM導入講座サイト」を開設することに至りました。
当サイトでは、eSIMの契約手続きや設定方法などを、ステップ形式にすることでスマホの操作に自信がない人でも、eSIMの契約や開通作業が理解できるように工夫しています。
また、デュアルSIMにしたいけど、契約したいキャリアがまだ見つかっていない人。そんな方に向けても、eSIMに対応しているおすすめの格安SIMキャリアについても個別のサイトにて、合わせて紹介しています。
eSIMの導入に興味がある方や、通信障害に備えて複数の回線を持つことを考えている方には「eSIM超入門ガイド」ですべて解決できることを目指しています!
デュアルSIM・eSIMの利用経験について
デュアルSIM・eSIMともに利用歴は1年ほど。
2022年に起きたauでの通信障害後の7月にデュアルSIM・eSIMを同時に導入。
現在はスマホ2台(iPhone13mini・GalaxyS20)で楽天モバイル・povo・LINEMO・ドコモの4回線を所有しています。
その他の経験として、
- スマホ利用歴は11年 ※2013年の「iPhone4」でスマホデビューし、現在までに10台以上の端末を利用
- 格安SIM利用歴は8年 ※2015年日本通信を皮切りに格安SIM6社と契約
- 2018年、某大手格安SIM販売員としても勤務
携帯キャリアについては概ね熟知しています。
当サイトの専門性について
当サイトはデュアルSIM運用を検討している方に向けた、eSIMの導入方法を専門に解説しています。
具体的には↓
- 仕組みやメリット・デメリットなどeSIMの基本知識
- eSIMに対応した格安SIMの紹介
- eSIMの導入方法
これらを中心に情報を発信しています。
また各キャリアの詳しい情報については個別にサイトを設けて解説しています。
信頼性について
当サイトでの情報については、私自身でのデュアルSIM・eSIMの利用経験に加えて、総務省などの公的機関からの情報を参考に、正確にチェックした上で情報を発信しています。
- 新経済連盟(https://jane.or.jp/)
- 総務省(https://www.soumu.go.jp/)
- 消費者庁(https://www.caa.go.jp/)
- 経済産業省(https://www.meti.go.jp/)
- 文部科学省(https://www.mext.go.jp/)
- 国民生活センター(http://www.kokusen.go.jp/)
- 日本経済団体連合(https://www.keidanren.or.jp/)
- 政府広報オンライン(https://www.gov-online.go.jp/)
- 一般社団法人 電気通信事業者協会(https://www.tca.or.jp/)
- 一般社団法人 全国携帯販売代理店協会(https://keitai.or.jp/)